生命保険営業〜販売心理学と実践情報

収入減のリスク

医療費が多額になると予想して、医療費については、医療保険に加入している方は多いのですが、日額いくら、手術給付金がいくら、という保障ではとうてい賄えないリスクがあるということを、知ってほしいのです。

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たくさんの現場をみてきまして、ガンは完治した！さぁ社会復帰だ、職場復帰だ！！となるのですが、現実は大変厳しい現状が待っています。

ガンにかかった、その後、21.3％の方が、なんと、今までのお仕事を退職されているんです。

また、個人収入を見てみると56.8％もの方が、収入が減ったという統計がでているのです。

そうなんです！

『収入そのものの減少』の、リスクを考慮しなければならないということなんです。

一般的に、がん治療というと、治療費の方に目が行きますよね。

治療費については、医療保険に加入している人が多いかと思いますが、収入も減るかもしれないというリスクを、忘れてはならないのです。

治療費で支出が増えるなか、収入が減るわけですから、まさにダブルパンチとなります。

生命保険文化センターが平成28年に行った、《ケガや病気に不安を持っている人へのアンケート》の上位には、「家族への負担」や、医療費の不安」がきています。

しかし、「収入減」つまり、以前のように仕事に復帰できるかわからない、という回答は、下位にきているんです。

医療費のリスクは、顕在化しているのに対し、収入減のリスクについては、とても大きなリスクがあるにもかかわらず、顕在化していないと言えるんです。

治療後のお話・・・、あまりイメージできていないようなんです。

がんなどの重い病気にかかると、療養による休職や配置転換、時短勤務などによって、収入が減ることはありえますし、場合によっては、退職だって考えられます。

そうなれば、生活水準の変化は否めません。

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生活水準の変化というのは、家計に直で影響を及ぼします。

まず治療や療養が最優先ですから、それに伴い、収入が減る場合があります。

支出のほうは、生活費・教育費・住宅ローンなどの、従来の出費に、治療費・雑費などの、支出がプラスされることによって、今まで保っていた、収支のバランスが、とれなくなってしまう場合があります。

傷病手当金

この制度は、健康保険などの被保険者が病気やケガなどのために、働けなくなり、事業者から十分な報酬が受けられないときに、支給される公的な制度です。

一定の給付条件を満たすことができれば、原則、1日あたりの報酬額の3分の2×休業日数の額が支給されることになります。

その期間は最大で1年半、受け取ることが可能です。

ご存知でしたか？この制度？

が、しかしです！

やはり公的保険は期間限定で、それ以上のものが支払われるわけではありませんし、復職しますと、この手当はそこで打ち切られてしまいます。

また、国民健康保険には傷病手当金はありません。

収入減はもちろん、治療費のカバーも必要

特に30代、40代は、出産・子育て・親の入院・介護準備などなど、いろいろな出来事が重なる世代でもあるわけです。

お金の流れを見ても、収入も増えていくと同時に、子供の教育資金や住宅ローンなど、支出も増えている時期と言えます。

収入と支出のバランスを保つための準備が、最も必要な時期とも言えるのです。

「がんは治療費が高額になるケース」が多いということです。

さらに、どんどん新しい治療法が発見され、選択できる医療行為は増えていくことでしょう。

治療法はあるけれど、お金がなくて選択できない・・・、これは避けたいところです。選択肢確保のために！準備は、健康なうちに！！ということですね。

そして治療後は、収入減となるケースが多い、ということです。

退職を余儀なくされることもありますし、公的な保険では賄えないような、収入の減少は否めません。

さらに、通院しながら治療するという現状の中で、通院治療費、お薬代、交通費など、毎月の出費となる場合が多く、収入減があれば、なかなか辛い状況です。

これらのリスクも考慮しなければなりません。

がんになっても、以前と変わらない生活を送るために！

あまり考えてこなかった、こちらの事実にも、準備が必要ですね。

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