生命保険営業〜販売心理学と実践情報

損失額 116兆円

これは、世界保健機関（WHO）が2017年1月に発表した、タバコが世界経済に与える数字です。（健康被害に対する医療費など）

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また、喫煙を原因とする死者は、現在の年間600万人から2030年には800万人に増加する可能性があると言われています。

サードハンドスモーク

（参考ウェブサイト：厚生労働省の最新たばこ情報 e-ヘルスネット）

ファーストハンドスモーク（一次喫煙）
・喫煙者が吸う煙(主流煙)
セカンドハンドスモーク（二次喫煙）
・タバコから出る煙(副流煙)・口から吐き出される煙(呼出煙)
サードハンドスモーク（三次喫煙）
・息から出る見えない煙・煙の成分が付着した、衣類や家具、カーテンなど

喫煙と歯周病の関係

 口腔、特に歯周組織は、一次喫煙～三次喫煙の全てで、直接煙の悪影響を受ける最初の関門になります。
また、親の喫煙により、子供の歯肉にメラニン色素沈着が早期に高確率であらわれます。
しかし、本人が禁煙もしくは受動喫煙が無くなると歯周病は改善します。

ファーストハンドスモーク (一次喫煙・能動喫煙)

ファーストハンドスモークとは、喫煙時にタバコ自体やフィルターを通過し、口腔内に達する煙（主流煙）を吸うことです。
主流煙はフィルターを通って酸性になっており、副流煙より刺激が少なくなっていますが、もちろん有害成分が含まれています。　

煙は粒子成分とガス成分に分けられます。粒子成分の全体をタールといいます。その中には依存性のあるニコチン、カドミウム等の有害物質が含まれています。
また、ガス成分にも、心臓の動きを不十分にする一酸化炭素やアセトアルデヒド等の有害物質が含まれています。

セカンドハンドスモーク (二次喫煙・受動喫煙)

喫煙すると、タバコから出る「副流煙」と口から吐き出される「呼出煙」（こしゅつえん）が混ざり拡散されます。
セカンドハンドスモークは、喫煙していない人が、自分の意思に関わらず、その煙を吸ってしまうことです。
実は、有害物質は主流煙より副流煙の方が多く、血管を収縮させるニコチンは2.8倍、発がん物質を含むタールは3.4倍にもなります。
また、妊娠や出産にも関係しています。
低出生体重の他、乳幼児突然死症候群（SIDS）の原因となることが明らかとなっています。

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煙の影響を考え、受動喫煙を避けましょう。

受動喫煙による急性症状
・目のかゆみ、痛み
・喉の痛み
・咳、鼻汁
・頭痛 など

受動喫煙による死亡者数
年間15,000人！
男性 約5,000人
女性 約10,000人

受動喫煙とがんのリスク
・肺がん 1.3倍
・乳がん 2.6倍(閉経前の女性)

（出典：1990.2016年国立がん研究センター推計より)　

サードハンドスモーク (三次喫煙・残留受動喫煙)

（参考文献:厚生労働省 禁煙支援マニュアル(第2版) 参考ウェブサイト：厚生労働省の最新たばこ情報e-ヘルスネット）

目に見えない危険 子供も被害者に煙に含まれる有害物質は、衣類、部屋の壁、家具、おもちゃ、カーペットなどに付着しています。

そのため、ハイハイやつたい歩きをする子供への影響が大きいと考えられています。

空気中ではなく物の表面について揮発するため、換気扇や空気清浄機でも十分にリスクを排除することはできません。

＊ タバコによる健康被害から、自分自身や家族の健康を守るためには、禁煙が最も確実な方法です。

まずは、自分や周囲への影響を知ることから始めましょう。

サードハンドスモークとは煙が消失した後の息に含まれる有害物質や、煙の成分が付着した残留物から有害物質を第三者が吸入してしまうことです。
｢ホテルの部屋やカラオケルームが臭いと感じた｣、｢電車で隣の人からタバコの臭いがした｣などが、その一例です。

＊｢サードハンドスモーク｣という言葉は、2009年1月、米マサチューセッツ総合病院の小児科医らが執筆した論文で初めて用いられました。

自分はいいんだと言う人がいますが、それは嘘です。禁煙できない言い訳です。

 私は、末期の肺がん患者とその家族をお見舞いに行ったことがあります。それも親しい友人3名です。
「どうしても死にたくない」「家族のために生きていたい」と強く訴えていました。

自分はいいんだと言ったとしても、「家族もいいんだ」「他人もいいんだ」ということはありえない話です。
あなたの体から「タバコの臭い」がしているのは、サードハンドスモーク、つまり煙が消失した後の息に含まれる有害物質や、煙の成分が付着した残留物が残っているからです。その有害物質を第三者に吸入させてしまっている罪は自覚しないとダメですよ。

なにしろ、禁煙すれば、お金が貯まる。病気の危険が減る。時間ができる。肌がキレイになる。のです。

（出典：2014年厚生労働省、国立がん研究センター推計より)

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